72の法則 計算ツール

想定する年利を入れるだけで、複利でお金が約2倍になるまでの年数をその場で概算。 逆に「何年で2倍にしたいか」から必要な利回りも逆算できます。実際の複利計算値も併記するので、近似のズレも一目で分かります。

公開: 2026-06-27/更新: 2026-06-27・運営: 暮らしの計算ツール

お金が約2倍になるまでの年数(概算)14.472の法則 = 72 ÷ 5% / 実際の複利では約 14年2か月

つまり:年利5%で運用益も毎年再投資し続けると、 元手は14.4年で2倍になる計算です100万円なら約200万円に)。これは暗算用の近似で、実際にきっちり複利計算すると14年2か月です。利回りが高いほど、72の法則は実際より少し短めに出ます。

くわしい計算の内訳(参考)

想定年利(複利)5
72の法則の近似(72 ÷ 年利で出す暗算用の目安)72 ÷ 5 = 約14.4
実際の複利での年数(対数で求めた正確な値)14年2か月(約14.21年)
元手1,000,000
2倍になったときの金額2,000,000

※ 72の法則は複利の近似です。実際の運用は利回りが毎年一定とは限らず、価格変動・手数料・税金(運用益には通常約20.315%)で結果は変わります。 投資にはリスクがあり、元本割れの可能性もあります。本ツールは概算であり、特定の金融商品の推奨ではありません。

年利別「2倍になる年数」早見表(概算)

複利で運用益も再投資し続けた場合に、お金が約2倍になるまでの年数の目安です。 72の法則による近似と、対数で求めた実際の複利計算値を並べています。

年利(複利)72の法則(72÷年利)実際の複利での年数
17269年8か月
23635年
32423年5か月
41817年8か月
514.414年2か月
61211年11か月
710.310年3か月
899年
107.27年3か月
1266年1か月

※ 概算。年利が高いほど、72の法則は実際の複利計算より少し短めの年数を出します。手数料・税金は含みません。

そもそも「72の法則」とは?

72の法則は、複利でお金が約2倍になるまでの年数を暗算で見積もる近似ルールです。 式はとてもシンプルで、年利(%)で72を割るだけ。

たとえば年利3%なら 72 ÷ 3 = 24 で「約24年で2倍」、年利6%なら 72 ÷ 6 = 12 で「約12年で2倍」という具合に、 電卓がなくても目安が分かります。逆に「10年で2倍にしたい」なら 72 ÷ 10 = 7.2 で「年利7.2%くらい必要」と逆算もできます。

複利(ふくり)とは

複利とは、運用で得た利益を元本に組み入れて、その合計に対して次の利益がつく増え方のことです。 利益が利益を生むため、年数が経つほど雪だるま式に増えていきます。72の法則は、この複利での「2倍までの時間」を手早くつかむための道具です。

なぜ近似なのか

正確な2倍年数は ln(2) ÷ ln(1+年利) という対数の式で求まります。 この値は年利1〜10%くらいの範囲で「72 ÷ 年利」にとても近くなるため、72を使った近似が成り立ちます。 ただし年利が高くなるほどズレが大きくなり、72の法則は実際より少し短めの年数を出します。

使いどころと注意

よくある質問

72の法則とは何ですか?
複利で運用したとき、お金が約2倍になるまでの年数を「72 ÷ 年利(%)」で見積もる暗算用の近似ルールです。たとえば年利6%なら72÷6=12で、約12年で2倍という目安になります。正確な複利計算をしなくても、頭の中でざっくり把握できるのが利点です。
なぜ「72」という数字なのですか?
正確な2倍年数は対数を使った式で求まりますが、年利1〜10%くらいの範囲では「72 ÷ 年利」が実際の値にとても近くなるためです。72は2・3・4・6・8・9・12などで割り切れて暗算しやすい数でもあるため、目安として広く使われています。
72の法則は正確ですか?
あくまで近似です。年利が低い(1〜3%)ときは「69.3 ÷ 年利」のほうが近く、年利が高くなるほど72の法則は実際より少し短めの年数を出します。本ツールでは近似値と一緒に、対数で求めた実際の複利計算値も併記しています。正確に知りたいときはそちらを参考にしてください。
実際の投資にそのまま当てはめてよいですか?
目安としては有効ですが、現実の運用は利回りが毎年一定とは限らず、価格変動・手数料・税金(運用益には通常約20.315%)で結果は変わります。投資にはリスクがあり元本割れの可能性もあるため、72の法則は「ざっくりした感覚をつかむための道具」と考えてください。

出典・計算の根拠

72の法則はあくまで暗算用の近似であり、本ツールの近似値・複利計算値とも概算です。 実際の運用成果や税引後の金額を保証するものではありません。具体的な投資判断は、ご自身でリスクを確認のうえ行ってください。

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