ローン繰上返済の利息削減額計算ツール
ローン残高・年利・残り返済年数・繰上返済額を入れるだけで、繰上返済でどれだけ利息が減り、返済期間がどれだけ短くなるかを即計算。住宅ローンや教育ローンの繰上返済を検討するときの目安にどうぞ。
利息削減額（概算）554,188円返済期間が 1年3ヶ月 短縮（360回 → 345回）
つまり：いま100万円を繰上返済すると、これから払う利息が約554,188円減って、 ローンの完済が1年3ヶ月早まります（返済回数 360回 → 345回）。早く繰上返済するほどお得です。
くわしい計算の内訳（参考）
| 現在のローン残高 | 30,000,000 円 |
|---|---|
| 繰上返済額 | 1,000,000 円 |
| 毎月返済額（繰上前）（今の毎月の支払い） | 103,536 円 |
| 毎月返済額（繰上後） | 103,536 円（据え置き） |
| 総支払利息（繰上しない場合）（完済までに払う利息の合計） | 7,272,989 円 |
| 総支払利息（繰上した場合）（繰上後に払う利息の合計） | 6,718,801 円 |
| 利息削減額（繰上で浮く利息） | − 554,188 円 |
| 返済回数 | 360回 → 345回（1年3ヶ月短縮） |
※ 元利均等返済・固定金利・繰上を今すぐ1回実行する前提の概算です。繰上返済手数料・保証料の戻り・金利変動・銀行ごとの端数処理は含みません。正確な金額は借入先の返済予定表・繰上返済シミュレーションでご確認ください。
残高別の利息削減 早見表（概算）
年利1.5%・残り30年のローンに、100万円を期間短縮型で繰上返済した場合の目安です。条件を変えたい場合は上のシミュレーターで調整してください。
| ローン残高 | 利息削減額 | 短縮される月数 |
|---|---|---|
| 10,000,000 円 | 525,921 円 | 約 44 ヶ月 |
| 20,000,000 円 | 546,981 円 | 約 22 ヶ月 |
| 30,000,000 円 | 554,188 円 | 約 15 ヶ月 |
| 40,000,000 円 | 557,802 円 | 約 11 ヶ月 |
| 50,000,000 円 | 560,006 円 | 約 9 ヶ月 |
※ 概算。100万円の繰上額・金利・残期間が同じなら、削減される利息額・短縮月数は残高によらずほぼ一定になります（残高が大きいほど毎月返済額が大きく、短縮月数はわずかに変わります）。手数料・金利変動により実際とは前後します。
繰上返済の仕組みと2つの方式
繰上返済とは、毎月の返済とは別に、まとまったお金でローンの元金（残高）を前倒しで返すことです。利息は「残高 × 金利」でかかるため、元金を減らすほど将来の利息が軽くなります。
期間短縮型
- 毎月の返済額は変えず、繰上額を元金に充てて返済期間を縮める方式。
- 同じ繰上額なら、利息の削減効果がもっとも大きいのが特徴。
- 完済が早まるので、定年前にローンを終わらせたい人に向く。
返済額軽減型
- 返済期間は変えず、繰上後の残高から毎月の返済額を再計算して下げる方式。
- 毎月の負担が軽くなり、家計にゆとりが生まれる。
- 利息の削減効果は期間短縮型より小さめになる傾向。
効果を大きくするコツ
- 早い時期ほど効く：返済初期は残高が大きく、利息の削減幅も大きくなる。
- 金利が高いほど効く：金利が高いローンほど繰上返済の見返りが大きい。
- 手元資金とのバランス：生活防衛資金や住宅ローン控除との兼ね合いも確認する。
よくある質問
- 繰上返済をすると、なぜ利息が減るのですか？
- ローンの利息は「そのときの残高 × 金利」でかかります。繰上返済をすると元金（残高）が一気に減るため、その後にかかる利息の合計が小さくなります。特に返済の早い時期ほど残高が大きく、削減効果も大きくなります。
- 期間短縮型と返済額軽減型はどちらが得ですか？
- 同じ金額を繰上返済する場合、利息の削減額は期間短縮型のほうが大きくなるのが一般的です。返済額軽減型は毎月の返済額が下がるぶん家計のゆとりが生まれますが、返済期間が変わらないため利息の削減効果は小さめです。利息を減らしたいなら期間短縮型、月々の負担を軽くしたいなら返済額軽減型が目安です。
- このツールの計算はどこまで正確ですか？
- 元利均等返済・固定金利で、繰上返済を今すぐ1回実行する前提の概算です。繰上返済手数料、保証料の戻り、金利変動、銀行ごとの端数処理は含みません。実際の金額は借入先の返済予定表や公式の繰上返済シミュレーションでご確認ください。
- 繰上返済の手数料や注意点はありますか？
- 金融機関によっては繰上返済手数料がかかる場合があります（ネット手続きは無料のことが多い）。また、手元資金を使いすぎると急な出費に対応できなくなるため、生活防衛資金を残したうえで実行するのが安心です。住宅ローン控除を受けている期間は、控除額と利息削減額のバランスも確認しましょう。
出典・計算の根拠
- 元利均等返済の毎月返済額・残高推移の計算式（標準的な年金現価係数モデル）
- 金融広報中央委員会「知るぽると」繰上返済（期間短縮型・返済額軽減型）の解説
- 住宅金融支援機構（フラット35）繰上返済の手続き・効果に関する案内
- 各金融機関の繰上返済シミュレーション（前提条件の置き方）
本ツールは元利均等返済・固定金利・繰上を今すぐ1回実行する前提の概算です。繰上返済手数料・保証料の戻り・金利変動・銀行ごとの端数処理は考慮していません。制度や商品により条件は異なります。最新の正確な金額は借入先の返済予定表や公式シミュレーションでご確認ください。